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正直不動産から学ぶ13巻 ~事故物件サイトの使い方と注意点~
正直不動産では、不動産業界の歪みや不動産取引の怖い点を解説していると思います。そんな不動産の注意点・問題点について解説していきます。今回は、正直不動産の13巻で出てくる事故物件サイトについてです。
不動産を探しているときに気になるのが「事故物件」――。特に、訳あり物件を回避したい方や、逆に割安物件を狙いたい投資家にとっては、事故物件情報は重要です。
この記事では、事故物件の情報を事前にチェックできるおすすめの事故物件サイトや、利用する際の注意点について詳しく解説します。
目次:事故物件サイト
- 事故物件とは?
- 事故物件サイトとは?どんな情報がわかるのか
- 事故物件サイトの使い方(購入・賃貸前にチェック)
- 注意点:事故物件サイトの落とし穴
- 事故物件の購入・賃貸を検討している人向けアドバイス
- 事故物件を逆に「安く買いたい」人へ
- まとめ:事故物件サイトは“参考情報”として活用を
事故物件とは?
事故物件とは、以下のような**心理的瑕疵(かし)**がある不動産のことです:
- 室内での死亡事故(孤独死・自殺・他殺)
- 火災による死傷
- 事件性があった物件
- 周囲に反社会勢力が出入りしていた履歴がある物件 など
不動産用語では、「心理的瑕疵物件」とも呼ばれます。
事故物件サイトとは?どんな情報がわかるのか
事故物件サイトは、過去に事故や事件があった不動産の情報をデータベース化したウェブサービスです。誰でも無料で閲覧でき、購入・賃貸前の情報収集に役立ちます。
代表的な事故物件サイト:大島てる(全国の事故物件情報を地図上で検索できる、最も有名なサイト。ユーザー投稿型で情報量が多い。)
事故物件サイトの使い方3点(購入・賃貸前にチェック)
- 地図で対象物件のエリアを調査:Googleマップのようなインターフェースで、物件の所在地を視覚的に確認可能です。
- 物件名・住所で直接検索:検討中の物件が特定できている場合は、ピンポイントで調べられます。
- 投稿情報の真偽をチェック:事故の内容、日時、詳細などが記載されています。ただし「投稿型」であるため、信頼性は要確認。
注意点:事故物件サイトの3つの落とし穴
- 全ての事故物件が掲載されているわけではない:大島てるをはじめとするサイトは完全な情報網ではありません。非公開の事故、裁判沙汰を避けて情報削除されているケースもあります。
- ユーザー投稿による誤情報の可能性:誰でも投稿可能な仕様のため、誤解や風評リスクが混ざる場合も。掲載情報が正確かどうか、複数の情報源で確認が必要です。
- 不動産会社には告知義務がある:宅建業法により、不動産会社は「買主または借主が心理的に問題があると感じる事故があった場合、告知義務」があります。とはいえ、明確な定義があいまいなケースも多く、見逃されることも。
事故物件の購入・賃貸を検討している人向けアドバイス
- 必ず現地確認+近隣住民や管理人に聞き込みするのがベスト
- 不動産会社に**「過去に告知事項はありましたか?」**と直接質問する
- 情報が曖昧なら、過去の登記・謄本も取得して確認すると安心
事故物件を逆に「安く買いたい」人へ
事故物件は通常より価格が安いため、「あえて事故物件を狙って投資」する人も増えています。
- 周囲と差別化しやすい
- 表面利回りが高くなる
- 短期転売ではなく、リノベ+賃貸で価値を高める戦略が有効
まとめ:事故物件サイトは“参考情報”として活用を
事故物件サイトは、心理的瑕疵の可能性を早期に把握する有効なツールです。
ただし、あくまでも参考情報の一つとして捉え、現地確認・不動産会社へのヒアリング・法務チェックを併用して判断しましょう。